プロ野球のシーズンオフ、契約更改の季節に話題になる減俸制限。
減俸制限を超える契約更改も少なくなく、巷では意味ない制度などと酷評されていますが、実際はどうなのでしょうか？
この記事では、減俸制限の意味や制度的に意味がないものなのかどうかについて解説していきます。
【プロ野球】減俸制限とは？上限額や意味を解説！
プロ野球における減俸制限とは、野球協約92条に記されている年俸を減額する際の上限値のことです。
第９２条 （参稼報酬の減額制限）
次年度選手契約が締結される場合、選手のその年度の参稼報酬の金額から以下のパーセンテージを超えて減額されることはない。ただし、選手の同意があればこの限りではない。その年度の参稼報酬の金額とは統一契約書に明記された金額であって、出場選手追加参稼報酬又は試合分配金を含まない。（１）選手のその年度の参稼報酬の金額が１億円を超えている場合、４０パーセントまでとする。
2022年版野球協約より引用
（２）選手のその年度の参稼報酬の金額が１億円以下の場合、２５パーセントまでとする。
つまり、1億円を超えている場合は上限40％、1億円以下の場合は上限25％まで年俸を下げられるという意味です。
ちなみに「選手の同意があればこの限りではない」との記載がある通り、もし選手が同意すれば減俸制限額以上の減額をしても問題はありません。
減俸制限の計算例
例えば、4億円の選手の場合は40％を上限するため、減俸上限額は以下のように計算されます。
2億4000万円以下、例えば1億円や2億円といった契約更新オファーをしたい場合は、選手の同意が必要となります。
【プロ野球】減俸制限は意味ない？
減俸制限は意味ないと言われる理由が、選手が同意さえすれば、減俸制限額以上の減額をしてもいいという点。
これにより、球団はやりたい放題に減俸できるのでは？と思われるかもしれませんが、実際の運用ではそうはいきません。
減俸上限を超える減俸を拒否すると自由契約になれる
減俸上限を超える減俸は、選手側はもちろん拒否することも可能。
拒否すると自由契約になり、その後他球団からオファーがあれば自由に移籍することが可能になります。
モグルくん疑似フリーエージェントのような形。
これにより、球団側はむやみやたらに減額上限を超える減俸を提示することはできません。
一軍で結果を出した選手や将来有望な選手は、万が一自由契約になれば引く手あまたになることでしょう。
減俸制限超えの減額対象になりやすい選手
一方で、減俸制限超えの減額対象になりやすいのは、ある程度一軍で活躍した後で大怪我をした選手、もしくは大幅に成績を落とした選手です。
選手側にとっては戦力外通告を受けるのが最悪のシナリオであり、契約してもらえるならということで同意を得やすいという背景があります。
まとめると、減俸制限は有用な制度
まとめると、減俸制限は下記の点において有用な制度であると言えます。
- 年俸の下限幅が決まっているという点で、選手にとってはある程度安心感がある。
- もし減俸制限を超える金額を提示されても、自由契約になれる逃げ道が用意されている。
- 球団側もコストの観点から、年俸を下げたい時は同意を得るだけで大幅に下げることができる。
過去の減俸制限の例
ここでは、過去にあった減俸制限の例を紹介します。
結果を出せなかったベテランや怪我で出場できなかった選手が減俸制限を受けています。